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【社内からの批判に心痛める経営者】

神戸を中心に自ら現場と直接関わりながら、現場力強化を支援しているオフィス・ビブラビの長尾です。
経営者の決定内容に不満や批判の声が上がることがあります。
このような批判に心を痛めている経営者は少なくありません。


会社で最終的に意思決定を行うのは経営者です。
経営者が下した決定は、会社の決定事項です。
決めた以上は、社員に従ってもらわなくてはなりません。
しかし、ただ従うだけでなく、賛同して欲しいと思っている経営者が少なくないようです。
会社の意思決定は会社の将来に関わるものも少なくありませんので、きちんと検討する必要があります。
ですので、最終的に意思決定する時、いくつかの選択肢があるはずです。
選択肢の中には社内から提案されたものもあると思います。
最終決定にあたり、社内から意見を聞くかもしれません。
しかし、意思決定までのプロセスに社員がどれだけ関わっていても、最終的に決めるのは経営者です。
社内からの提案の場合、少なくとも一部には賛同者がいるはずです。
ところが他の社員から意見を聞けば反対意見が出るかもしれません。
聞かなければ、反対する人がいるかどうかも分かりません。
また、最終的に残った選択肢について社内から意見を聞けば、賛成する人もいれば、反対する人も出てきます。
社内に賛否両論あったとしても、最終的に採用するのは選択肢の内の1つです。
あるいは、何もしないと決めることです。
決定内容に反対意見があることが分かっているのですから、組織のトップとしてすべきことがあります。
それは、丁寧に説明し、反対意見の社員を説得することです。
それでも不満を持つ社員は残ります。
では、どうすれば良いのでしょうか?
自分の決定に対し、社員全員がもろ手を挙げて賛成してくれることを理想と考えている経営者は多くいるようです。
理想というよりも、望んでいるという方が正確だと思います。
しかし、その希望は、現実的ではありません。
必ず不満を感じる社員はいます。
一部の社員から、必ず反対の声は上がります。
誰かから、必ず批判されます。
全員に賛成されると気持ちが良いでしょう。
反対されたり批判されるのは、気分の良いことではないでしょう。
しかし、それは仕方がないことだと受け入れなくてはなりません。
意思決定の評価において、経営者が気分が良いかどうかは二の次です。
決定内容は、実効可能性と、実行可能性、そして最終的な結果で評価されるものです。
社員の評判で評価されるものではありません。
特に緊急事態で、経営者が考え、下した決定に対して、社員全員が経営者が気分が良くなるような反応をすることを期待するのは不可能に近いです。
これらの現実を受け入れ、自分自身の気持ちを後回しにして、意思決定を行っているのも、現場力の強い経営者の特長の1つです。
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執筆者、長尾洋介のプロフィール

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