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【土壌やスキルが揃っていても議論は活発になりません】

神戸を中心に自ら現場と直接関わりながら、現場力強化を支援しているオフィス・ビブラビの長尾です。
多様性への対応に限らず、議論をするためには必要な土壌やスキルがあります。
これらが揃っていれば議論することは定着するのでしょうか?


議論するには現場に必要な条件があります。
自由に意見が言える安心感、多様な意見を活かす姿勢、多様な意見を活かしてアイデアをまとめ、合意を形成するスキルなどが揃っていることです。
ところが現場に条件が揃っていても、議論が継続するとは限りません。
議論することを定着させるには、会社としてすべきことがあります。
1.時間の確保
2.十分な情報提供
3.説明責任
まず、議論するには時間が必要です。
通常の業務を抱えながら、必要なメンバーを集めて会議を開くには、会社のバックアップが必要です。
次に、現場に十分な情報を提供することです。
最終的にアイデアをまとめる過程では、小さな判断をしていきます。
一つひとつの判断は小さなことですが、その積み上げによって結論にいたります。
その小さな判断には、多くの情報が必要です。
会社の現状などの情報も必要ですし、制約条件も分かっていなくてはなりません。
最終的にアイデアをまとめた後で、覆されることほど、議論する気を削ぐものはありません。
まず、検討に必要な情報を出来るだけ事前に与えなくてはなりません。
そして議論の途中で必要であることが分かった情報も、求められたら提供することが必要です。
十分な情報を与えても、議論の結果として提案された案を採用出来ないこともあるものです。
その場合は、その理由を明確に説明することが重要です。
理由も分からない中で却下されれば、時間を割き、真剣に考えてきた社員たちは徒労感を感じます。
それ以降、議論する気は失われます。
必要なのは経営者や管理職が説明責任を果たすことです。
社員の議論へのやる気を削いでいるのは、経営者や管理職であることは少なくありません。
活発な議論が行われる会社には、会社として議論を推進する仕組みが揃っているのです。
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執筆者、長尾洋介のプロフィール

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