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【誰の意見を聞いて意思決定を行う?】

神戸を中心に自ら現場と直接関わりながら、現場力強化を支援しているオフィス・ビブラビの長尾です。
経営者の重要な役割の1つは意思決定です。
その際、相談したり意見を聞く相手はケースバイケースです。


経営者が意思決定を行う手法は、数多くあります。
全てを自分一人で行うことが多い経営者もいます。
税理士や同業者、経営者仲間、コンサルタントなど外部の情報や意見を聞きながら行う経営者もいます。
また、社内から情報収集したり、社内の意見を聞きながら決める経営者もいますが、幹部だけ、特定の社員、社内全体など、その範囲も経営者によって違いがあります。
意思決定に必要な情報の集め方、選択肢の集め方、選択肢の評価、最終的な決断、それぞれに複数の方法があります。
その組み合わせの数だけ、意思決定の手法があります。
では、どの手法が良いのでしょうか?
社内外の協力を得ながら情報を集め、選択肢を集め、選択肢の評価を行えば、決定内容が合理的で適切になる可能性は高くなります。
そして、社内全体を巻き込めば、決定内容が実行されるという、最も重要なことが実現出来る可能性が高くなります。
しかし、この手法が最も良いかと言えば、そうではないと考えています。
経営者は権限も持っているのと同時に、経営責任を負っています。
さらに多くの経営者は、ビジネスや会社経営に関して、独自の思いを持っています。
だからこそ経営者になっています。
しかし、多くの人の意見を聞き、反映させれば、経営者の思いや考え方は反映されにくくなります。
私は、本来、経営者の思いや考えが意思決定に反映されて良いと考えています。
そのため、意見を聞き、反映する相手を増やし過ぎない方が良いと考えています。
さらに、もう1つ、最良と考えていない理由があります。
それは、時間がかかり過ぎることです。
意思決定のテーマや対象によっては、しっかりと時間をかける価値があるものもあります。
しかし、意思決定に時間がかかり過ぎれば、時機を失うことになります。
適切なタイミングで意思決定することが難しいほど時間がかかり過ぎるのは問題だと考えています。
また、最良の手法が常に最良とは限りません。
今の新型コロナウイルスの影響への対応などの意思決定は迅速に行わなくてはなりません。
重大なことだけに、多くの情報を集め、多くの意見を聞き、確実に実行するために社内を巻き込むことが、より効果的だと考えられるケースです。
しかし、じっくりと時間をかける余裕はありません。
経営者が覚悟を持って、場合によっては一人で決断しなくてはなりません。
どの意思決定の手法が良いのかは、経営者としてのスタイル、組織文化、意思決定のテーマ、緊急度などによって変わります。
そして、しなくてはならない意思決定のテーマと緊急度を優先しながら、最も効果的な手法を使い分けているのも、現場力の強い経営者の特長の1つです。
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執筆者、長尾洋介のプロフィール

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