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「協働する力」を考える

 現代は、何か一つの秀でたことだけで

全てが上手くいくことはありません。
技術に優れていても、販売力がなければ売れません。
財務、会計の知識も必要ですし、法律も無視出来ません。


多くの分野が高度に専門化している現代において、
何もかも一人でこなすことは出来ません。
また、会社の中に、全ての分野の専門家を置くことは、
効率的ではありませんし、現実的でもありません。


そこで、外部の専門家と協働することが必要となるのですが、
上手く活用出来ている会社と、
思ったほど効果の出ていない会社が
あります。


 外部の専門家を上手く活用している会社の条件は

2つあります。

1つ目は、ビジョンや戦略が明確なこと
2つ目は、外部の専門家を使うべき分野が分かっていること
です。

専門家は、専門分野で多くの
情報、知識、経験、手法、解決策
を持っています。その会社にとって、
どの手法や解決策が相応しいのか?
それを判断するには、
その会社全体のことを知る必要があります。

会社のビジョンや戦略がはっきりしていると、
相応しい手法や解決策を選んだり、絞り込むことが
比較的簡単になり、結果として効果も期待できます。

一方、会社のビジョンや戦略がはっきりしていないと、
一般的な、提案にならざるを得ません。
あくまでも、「普通」です。

何か新しい取り組みを行う場合、
コストだけでなく、業務上の負担もかかります。
まして、外部の専門家を入れるとなると、
その負担は大きくなります
その負担に見合うかどうか判断する最初の段階は
ビジョンや戦略に必要な取り組みであることが
はっきりしているかどうか、です。


そして、ビジョンや戦略を実行するにあたり、
必要な知識やノウハウが
社内のどの部門に必要なのか?
社内にあるのか?
社内に保有する必要があるのか?
の判断が出来ていることが、二つ目の条件になります。

これは、社内の資源や力に対して
客観的に自己評価出来ているかどうか
という現状認識が出来ているかどうかから始まります。

その上で、必要な知識やノウハウを
社内で育て、保有することと、
外部の専門家の力を借りるかを判断することになります。
社内で育てるには、コストもかかれば、時間もかかります。
時間の猶予はどれくらいあるのか
社員を育てるためにコストをかけ、人や時間を割いても
社内に持っておく価値のあることなのか
を判断することです。

知識、スキル、ノウハウを
社内に保有するか
外部の専門家を活用するか
それを決める基準の一つは、
その知識やノウハウを使う頻度
だと考えています。


ビジョンや戦略がはっきりしていることで
専門家の知識やノウハウを最大限に引き出せ、
自社に保有する必要がある知識、ノウハウかどうかの
見極めが出来ていることで、
外部の知恵を組み込み、活用することができます。


いずれかの分野では、外部の専門家と協働する必要があります。
ならば、より効果が出るように
協働する力
を持つことも、会社の力だと考えています。

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