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【働き方改革に対応するために増える5つの現場の負担】

神戸を中心に自ら現場と直接関わりながら、現場力強化を支援しているオフィス・ビブラビの長尾です。
バブル崩壊の後、ギリギリの人数で仕事を回している職場が多くなりました。
社員の頑張りで、何とかこなしてきました。
今、話題となっている働き方改革は、今まで通りの社員の頑張りでは解決しないと考えています。
何が必要なのでしょうか?


ギリギリの人数で仕事を回すことで、余裕のない職場が多くなりました。
社員は時間的にも余裕がなく、気持ちにも余裕がなくなりました。
そこで障害が出て来たのがコミュニケーションや育成です。
それが今起こっている様々な職場の問題の主な原因の1つです。
ここで働き方改革が課題として上がってきました。
働き方改革は、多様な働き方を可能にすることが主眼です。
出産、育児、介護など、個人の状況に合わせて、勤務日数や勤務時間などが選べることは良いことです。
ところが、このような多様な働き方をする社員で仕事を回す仕組みは出来ていない会社は多いです。
ギリギリの人数で仕事を回すようにする時、ほとんどの社員がフルタイムで働いていることが前提でした。
もし、もっと頑張ったとしても、今の仕組みで働き方改革に対応することは出来ません。
そもそも前提となっているフルタイムの社員が減るからです。
そこで必要なのは、1つの仕事を複数の社員で担当する仕組みです。
同じ仕事を複数の社員が順番に進めていくには引き継ぎをする仕組みが必要です。
担当する社員が複数出勤している場合でも仕事を勧められるように業務を管理する仕組みも必要です。
働き方改革に対応するために必要なことは、
・業務を細分化して管理する
・複数の社員が同じ知識を持たせる
・個々の社員に必要な業務知識を増やす
・情報の共有のための文書を作成する
・多様な勤務の社員で業務を回す仕組みを動かす
働き方改革に対応するには多くの課題があります。
それは会社として仕組みを作れば解決するものではありません。
働き方改革のメリットを享受する現場の社員も多くの負担を負わなくてはならないのです。
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執筆者、長尾洋介のプロフィール

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