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【適材適所が実現しない理由】

神戸を中心に自ら現場と直接関わりながら、現場力強化を支援しているオフィス・ビブラビの長尾です。
多くの会社では新年度が始まります。
人材活用では、適材適所が重要だと言われていますが、出来ていますか?


仕事にはそれぞれ特徴があります。
結果や成果を出すには、必要な能力があります。
必要な能力を持っている人に業務を担当させる適材適所は良いことです。
では、現実にはどうでしょうか?
経営者や管理職から、よく聞く話は2つあります。
1つ目は、必要な能力を持っている社員がいない。
2つ目は、向いているので担当にしていて、成果も出しているのに、本人から向いていないと不満を言う社員がいる
という話です。
一方、社員からよく聞く話は、
向いてもいないし、したくない業務を担当させられている
です。
詳しく聞いていると、上のように言う社員の多くは、必要な能力を持ち合わせているのだと思います。
実際、次第点以上の成果を出しています。
ですので、向いていないというのは、正確ではなく、担当している業務が好きでないか、他にしたい業務があることがほとんどです。
好きなこと、したいことが仕事だと楽しいでしょうし、やり甲斐もあるでしょう。
しかし能力は他人が評価するものです。
結局、適材であるかどうかは、他人からの総合評価で判断されるのです。
もちろん会社も、能力に課題があるのならば、今の能力の評価を伝え、必要な能力を身に付ける機会を与えるのも、必要なことです。
また、多くの会社では別の問題があります。
全ての社員が持っている、その人にとって最も優れているところを活かそうとしたら、担当する人の数が足りない業務もあれば、人が多過ぎる業務もあることです。
会社によっては、最低限必要な能力を持っている人が足りない業務や、多過ぎる業務もあります。
これでは、現実問題として、適材適所に配置することは出来ません。
欧米のように、簡単に解雇も出来ませんし、その時必要な能力に合わせて人を入れ替えることは出来ません。
今いる社員で業務を回さなくてはならないのです。
では、どうすれば良いのでしょうか?
まず会社は、適材適所を理想として追求するけれど、完全に適材適所を行うことが出来ないことが多いことを、社員に正直に伝えることが大切です。
その上で、希望している業務に就けない理由を説明し、能力の評価のフィードバックを行うことが重要です。
そして社員も希望通りの業務に就くことを求めるのも無理があることを受け入れることが大切です。
そして不足している能力についての評価を受け入れ、将来機会を得るために身に付ける努力をすることも大切です。
これが出来ているのも現場力の強い会社の特長の1つです。
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執筆者、長尾洋介のプロフィール

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